初心者におすすめ！投資信託の積立

初心者におすすめ！投資信託の積立

給料も上がらないし年金もどうなるか不安だからと、投資をして将来に備えたいという人が増えています。しかし、初心者が最初からリスクの高い商品に手を出すのは危険です。いろいろある投資の中でも、投資経験の浅い方にもおすすめなのが、投資信託です。特に毎月少しずつ積立てる方法ならば、気軽に始められます。

株式やFXの特徴

投資の方法といえば「株式」をイメージする人も多いのではないでしょうか。上場している会社の株式を購入し、値上がり後に売って利益を得ることを目的とする投資手段です。売却益以外にも、保有数に応じて配当金を受け取ることもできます。ただし、配当金を出していない会社もあります。会社が株主へ贈るサービスの「株主優待」を目当てに株式を購入する人もいます。
株式投資のメリットは、景気の好転や会社の成長と共に株価も上昇し、売却すれば利益を得られることです。会社が急成長すれば、大きな利益を期待できます。しかし安全性は低く、会社の業績が急激に悪化して株価が下がり、損失を被ることもあります。

さらに、購入したい会社の株を買うためには、一般的には多額の資金が必要になることが多いのです。
「FX」という投資の方法もあります。正式には「外国為替証拠金取引」といい、為替相場の値動きを予測し、外国通貨を売買して差益を得る方法です。
FXでは「レバレッジ」という仕組みで、自分の使える投資資金の25倍までの取引ができます。たとえば、１万円の資金で最大25万円分の取引ができるわけです。これは、利益が出たときは良いのですが、損失が出たときは損失も大きくなります。為替が突然大きく動いたときなど、予想以上の損失を出してしまうこともあります。

債券や投資信託の特徴

「債券」とは、国にお金を貸す「国債」、会社に貸す「社債」などを指します。比較的安全な投資ですが、金利が低く多額の利益を望めないのがデメリットです。
「投資信託」とは、ファンドマネージャーと呼ばれる投資のプロに、お金を預けて運用をしてもらうという投資方法です。分かりやすく言えば、みんなでお金を出し合って、プロに投資をしてもらい、利益はみんなで分配しようということなのです。

投資の対象になるのは、株式や債券、外国株など多岐に渡ります。多くの投資会社がさまざまな対象に投資しており、日本で購入できる投資信託は6000本もあると言われています。投資家は、投資信託の計画書である「目論見書」を読んで、過去の成績や今後の経済の動きなどを考えながら、自分が投資したいものを選び、購入します。
投資信託にも株価と同様に価格があり、時間の経過とともに値上がりしたり値下がりしたりします。定期的に分配金（株式の配当金にあたるお金）を出す投資信託もあります。

投資信託のメリットは、少ない金額で購入できることです。株式とは違い、まとまった資金がなくても購入でき、しかも株式・債券など幅広く分散して投資できるので、初心者にもおすすめの投資方法です。忙しい人も、あまり気にせず運用のプロに任せておけます。外国の株式など、初心者には手を出しにくいものを投資対象にしている投資信託もあり、多くの種類の中から自分の気になる投資先を選べるというのもメリットです。

しかし投資信託も株式同様、元金が保証されているわけではないことは理解しておきましょう。値動きの激しいハイリスク・ハイリターンの投資信託もあれば、比較的安定的な値動きを目指すローリスク・ローリターンの投資信託もありますので、好みによって購入できます。

初心者に向いている投資信託の積立

初心者におすすめの投資信託の購入方法は「積立」です。証券会社などの販売会社では、毎月一定額を自動的に購入するという積立のサービスを実施しているところが多くあります。
一定額を購入し続ける方法を「ドル・コスト平均法」と呼んでいます。この方法ならば、結果として安値のときにたくさん買い、高値のときは少しだけ買うことになり、平均すると取得する価格が安くなるのです。このように、積立は月々の負担を軽くするだけではなく、有利な購入ができる方法だと言えます。

では、いったい毎月どのくらいを投資信託の積立に回せばいいのでしょうか。個人の経済状況や、最終的に目標とする金額によっても異なりますが、たとえば、3000円、5000円など、その人が無理なく積立てていける範囲で購入するように申し込んでおけばいいのです。証券会社によっては毎月1000円からでも積立てられます。

たとえば日本株に1000円、新興国の株式に1000円、REIT（リート・不動産の投資信託）に1000円などと、分散して投資信託を購入することも可能です。途中で売ることもできますし、投資対象や購入金額を変えることも自由です。
投資信託の価格は変動していきますが、投資を始めたら短期的な価格の上下にはあまり一喜一憂せず、長期的に考えて資産の形成を目指しましょう。