リフォームは住宅の寿命を伸ばし、快適性を維持するのに役立ちますが、本格的な工事となるとそれなりの費用もかかります。しかし公的な補助金を上手に活用すれば、費用の負担を軽減しつつ住まいの省エネルギー化や耐震性の向上などを実現することが可能です。
リフォームで住まいをいつまでも快適に
快適な住環境を維持するための有効な方策の1つに挙げられるのが、リフォームです。古くなった住宅をそっくり建て替えたり買い替えたりせずとも、部分的に手を入れることで住まいとしての性能を維持・向上させることが可能です。また、最近はリフォームを前提として中古住宅を購入し、新築住宅を購入するよりも割安な費用で質の高いマイホームを実現する人も増えています。
とはいえ、本格的なリフォームとなると、やはり多額の工事費が必要となります。満足度の高いリフォームを行うにはそれなりの費用は覚悟しなければなりませんが、できるだけ負担が軽いにこしたことはありません。
そうした中で、お得に利用できるのがリフォームに関する補助金です。現在、住宅の購入時にはさまざまな公的助成を受けることができますが、すでに所有している住宅の改修に対しても国や自治体において助成制度が設けられています。以下、リフォームに関する補助金についていくつか種類別に紹介していきますが、これらはいずれも2017年度現在のものです。
住宅の長寿命化を支援
リフォームに関する補助金の中でも代表的なものが、長期優良住宅化リフォーム推進事業です。これは、既存住宅を社会的なストックとしてとらえ、長命化を実現することで資産の優良性を高めるという国の事業です。この事業による助成の対象となるのは、住宅の劣化防止や耐震性・省エネルギー性の向上につながるものとして一定の要件を満たしたリフォーム工事です。
加えて、住宅を三世代同居に対応できるよう、キッチンやトイレ等を改修する場合にも適用されます。助成額は最大で300万円となっています。助成金を受け取るのは施主ではなく工事業者ですが、通常は助成金の分だけ工事費用が割り引かれるので、最終的に施主に利益が還元されるのが一般的です。受給のための諸手続きも業者が行います。
省エネに特化した補助金もある
長期優良住宅化リフォーム推進事業は、住宅の全体的な質の向上を図るという性格の強い助成制度ですが、特定の目的に限定した工事に対する補助金制度も存在します。その1つが高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業です。これは、断熱材・ガラス及び窓について、指定された建材を使用して住宅の断熱性を高めるリフォームを行う場合に、工事費用の3分の1以内、最大120万円までを助成するというものです。
この補助金も国から支給され、対象となるのは住宅の所有者本人です。対象工事は年4回公募され、公募期間中に必要書類をそろえて申請します。一般社団法人環境共創イニシアチブという公的団体が窓口となります。
この事業は住宅の省エネルギー性を高めることを目的としていますが、同様の趣旨を持つ助成制度は他にもあります。家庭用燃料電池システムを設置した場合や、太陽光発電システム等を導入してZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス＝産出する電力と消費する電力が概ね等しくなるよう設計された住宅）を実現した場合などがこれに該当します。
お年寄りにやさしいリフォームも対象
高齢化の進展に対応した補助金制度もあります。それが、高齢者住宅改修費用助成制度です。この制度は、いわゆるバリアフリーリフォームに対して支給されるものです。住宅内に手すりを設けたり、居室間の段差を解消したり、床材を滑りにくいものに取り換えたりすることで、お年寄りが安心して日々の暮らしを営めるようにするとともに、介助者の負担も軽減するのに役立つものとして一定の要件を満たしたリフォーム工事が対象となります。支給額は対象工事費用の限度額20万円の9割、18万円までとなっています。
補助金の支給は、介護保険による事業の一環として行われます。そのため、利用者自身が申請手続きを行います。申請先は市区町村の介護保険担当窓口です。なお、支給に際してはバリアフリー工事の妥当性について審査を受けることとなるため、まずはケアマネジャーに相談する必要があります。
地域ごとにも独自の助成制度あり
リフォームに対する補助金を支給しているのは、国だけではありません。地方自治体の中にも、それぞれ独自の助成制度を設けているところがたくさんあります。それらの多くは国の事業に倣って耐震化やバリアフリー化、省エネ化などが中心ですが、中には地域の実情に応じた特殊なものもあります。
比較的多く見受けられるのは環境対策を目的としたもので、トイレの水洗化、屋上緑化などが代表的な対象工事となっています。支給の要件や手続き方法などは自治体ごとに異なるのが特徴です。地方自治体の実施している助成制度については、業界団体である一般社団法人住宅リフォーム推進協議会が情報提供を行っており、公式ウェブサイトで全国の実施状況を確認できるようになっています。
まとめ
リフォーム関連の補助金には、他にも多くの種類があり、一般にはあまり知られていないものもあります。優良なリフォーム工事業者であればそうした補助金について情報を提供してくれたり、手続きを代行してくれたりするケースが少なくありません。工事を依頼する際は、事前に確認しておくとスムーズに補助金を受け取るのに役立ちます。
▼参考サイト
※1.【住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド】住宅のリフォーム・増改築・改修時における補助金・減税・優遇制度一覧 H30年（2018年）
※2.【住宅リフォーム推進協議会】リフォームに関する情報満載
※3.【一般社団法人 環境共創イニシアチブ】平成29年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業（断熱リノベ）
